50年後、日本で子宮頸がんを撲滅を実現する。妊娠の希望が失われない社会、幼い我が子を残して亡くなる母親がいない社会のために、10年以内にHPVワクチンの接種率90％を達成することを目指す。

日本の若年女性が、せっかく予防できるがんである子宮頸がんについて知らないせいで、将来、子宮頸がんの罹患者数が増加してしまうという課題である。

HPVワクチンは安全性や効果が医学的に証明されており、子宮頸がんや尖圭コンジローマ等の疾病を予防することができるワクチンである。日本では副反応疑いの報道を受け、2013年から2021年の間、積極的接種勧奨が一時差し控えとなった。接種率は70％台から1％未満まで低下し、当時12歳～16歳の定期接種の対象であった多くの子供たちが接種の機会を逃した。その後の調査により、副反応疑いの症状とワクチン接種に因果関係は示されず、2022年には積極的接種勧奨が再開した。しかし接種率はいまだ低い現状である。大阪大学の研究によると、2028年には日本のHPVワクチンの接種率が約40％で頭打ちになるという予測があり、これはWHOが子宮頸がん撲滅のために掲げる接種率90%の半分に満たない数字である。

未だに当事者である若者が、医学的に正しい情報にアクセスできない、予防する手段があるにも関わらずその存在さえ知らないといった現状である。このままでは予防できる手段を知らずに大人になり、子宮頸がんに苦しむ若者が増えてしまうのではないかと、私たちは危機感を募らせている。

10年度、知らなかったという理由で、自分と同世代の若い女性ががんに罹患し、ライフプランを大きく損ねたり、最悪命を落としてしまうことを想像すると、許せないから。専門家である医師と、HPVワクチンについて専門的な知識がない一般の方たちとの間の立場である医学生という立場を生かせると考えている。一般的な感覚を持ちながら、医学的根拠に基づいた情報を多くの方に届けたい。